豪雨による斜面崩壊に伴う土砂災害が近年頻発している.豪雨に伴う土砂災害の予測は人的被害を最小限に抑えるためのソフト対策として必要不可欠といえ,こうした背景から,スネーク曲線1),土壌雨量指数2)に代表される防災指標が開発され,土砂災害の警戒避難基準として活用が進められてきた.また,近年の国土数値情報に代表されるDEMやレーダー雨量計の整備が進捗し,50mメッシュの標高データ,レーダーアメダス解析雨量、分布型流出モデル、斜面安定解析を組み合わせた表層崩壊危険度指標の試み3)も報告されているが,個々のメッシュ単位での土砂災害の予測は未だに困難といえる.筆者らは,50mメッシュ単位ではなく,1kmメッシュ解像度での崩壊地面積率と地形因子・降雨因子の関連性を見出すことを試みた.教師データとして,2003年8月に北海道太平洋沿岸にもたらされた豪雨により発生した額平川流域の斜面崩壊GIS資料,50mメッシュ国土数値地図,レーダー雨量計・地上雨量計資料を用い,1kmメッシュ単位の崩壊地面積率の推定式を導いた.この推定式を用いることで崩壊地判読が未実施だった二風谷ダム流域全体の崩壊土砂量・流木発生量と収支の推定を行なった.また,本推定式は降雨指標を与えることで崩壊地面積率の推定を簡易に行うことが可能であり,本イベントで異音が確認された時間帯で,崩壊地面積率がどのように変化したかについても参考まで評価を行なった. |