シンボルマーク独立行政法人土木研究所 寒地土木研究所

論文・刊行物検索

詳細情報

発表 共同型バイオガスプラントによる地域バイオマスの資源循環利用の取り組み

作成年度 2009年度
論文名 共同型バイオガスプラントによる地域バイオマスの資源循環利用の取り組み
論文名(和訳)
論文副題
発表会 寒地土木研究所第6回技術者交流フォーラムin帯広
誌名(No./号数)
発表年月日 2010/01/26
所属研究室/機関名 著者名(英名)
資源保全チーム横濱 充宏(YOKOHAMA Mitsuhiro)
抄録
寒地土木研究所が別海町に保有する共同型バイオガスプラント(別海プラント)と鹿追町が保有する共同型バイオガスプラント(鹿追プラント)における地域バイオマスの資源循環利用の取り組みについて紹介した。[*] 別海プラントの2008年度における乳牛ふん尿を含む地域バイオマスの処理収入は6、260万円であった。これに占める乳牛ふん尿の処理収入は11%に過ぎず、残りの89%がその他のバイオマス副資材に由来し、バイオガス発生効果の小さいバイオマス副資材が全処理収入に占める割合も37%と決して低くなく、日本において共同型バイオガスプラントの経営を安定化させるには、バイオガス発生効果の高低に関係なく、処理収入の大きい地域バイオマスを積極的に受け入れることが重要であることを示した。別海町のような酪農専業地域ではなく、畑作酪農混合地域である鹿追プラントでは、畑作農家から消化液の液肥としての引き合いが多く、収入の4割が消化液の散布料金が占めた。畑作酪農混合地域では、畑作農家への消化液の販売も重要な収入源となった。消化液の草地圃場への散布は土壌表層の腐植の集積、膨軟化、排水性の良化をもたらし、牧草の乾物収量および栄養分である粗蛋白含量の約1割の増大をもたらした。馬鈴薯への消化液の施用では、消化液では不足する窒素とリンを化学肥料で補えば、複合化学肥料単用の場合と遜色のない収量が確保でき、肥料費を約2割削減できた。
本文閲覧ご希望の方は、直接、当該学会等にお問い合わせください。
このサイトで提供される情報には、PDFファイルが使われています。PDFファイルをご覧頂くにはAdobeReaderが必要です、「Get AdobeReader」をクリックしてダウンロードしてください。 AdobeReaderダウンロード
ページの先頭へ

この画面を閉じる

Copyright (C) 2006 Independent Administrative Institution Civil Engineering Research Institute for Cold Region.