| 道路管理者は、冬期の路面管理を効率的に行うため、凍結が発生しやすい区間のみを対象とし、その時の路面状況に応じて凍結防止剤の散布を行っている。そのため、現地での凍結防止剤散布を担うオペレータ（以下、オペ）の路面状況の判断は非常に重要である。しかしながら、近年は我が国の人口の高齢化に伴い、散布作業に従事している熟練オペの高齢化や利殖が急速に進み、新たなオペの確保・育成が困難になっている。
このような中、近年では凍結防止剤散布にICTの活用や自動化が試行されるなど、現地オペの判断・操作を支援する技術の開発が進められている。しかし、導入コストが高い等の理由もあり、普及が進んでいるとは言えない。また、これらの技術がオペの散布作業判断・操作の技量にどのような効果をもたらすのかを人間工学的に評価した例は著者らが知りうる限り見受けられない。
本研究では、安価で的確な凍結防止剤散布作業の判断・操作を可能にする支援技術の確立を目指している。そのため、凍結防止剤散布作業時におけるおよび熟練オペおよび未熟オペの判断・操作を被験者実験において計測し、両者の違いを把握するとともに情報提供の有無と情報提供方法がオペの判断・操作にもたらす効果について調べた。本文では、研究概要、結果および今後の課題について述べる。
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