| 作成年度 | 2009年度 |
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| 論文名 | 建設工事における自然由来重金属等含有岩石・土壌への対応 |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | |
| 発表会 | 平成21年度資源・素材関係学協会合同秋季大会 |
| 誌名（No./号数） | 資源・素材2009（札幌）企画発表・一般発表（Ｂ）（Ｃ）（Ｓ）講演資料 |
| 発表年月日 | 2009/09/08 ～ 2009/09/10 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
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| 京都大学大学院地球環境学堂 | 乾 徹（INUI Toru） |
| 地質チーム | 品川 俊介（SHINAGAWA Shunsuke） |
| 土質振動チーム | 森 啓年（MORI Hirotoshi） |
| 防災地質チーム | 田本 修一（TAMOTO Shuichi） |
| 抄録 |
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| 全ての岩石・土壌は，天然の状態で微量の重金属等を含んでいる。平成15年に施行された土壌汚染対策法では，専ら自然的原因により基準値を超過する土壌について，法の対象外とされている。一方，建設工事で発生する掘削土，掘削ずり（「建設発生土」と総称する）に含まれる自然由来の重金属等に起因して，人の健康に影響を与えた事例は知られていないものの，掘削ずりの浸出水質に問題が生じた事例は知られており，自然由来の重金属等を含む建設発生土に対する適切な試験・評価方法が求められている。さらに，公共工事においては一般に，多量の建設発生土が生じるため，対策の実施に当たっては安価で大量に処理できる方法が必要となる。[*]このような現状を踏まえ，国土交通省では平成20年10月に「建設工事における自然由来重金属等含有土砂への対応マニュアル検討委員会」（委員長：嘉門雅史 高松高等工業専門学校長）を組織し，この問題に対する技術的な手法のとりまとめを行ってきた。我々の一連の講演では，現在検討中のマニュアル中間とりまとめ案の内容について，全体の流れ，試験法，リスク評価，対策に分けてご紹介する。 |
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