| 作成年度 | 2013年度 |
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| 論文名 | コンブ藻場の維持回復を目的とした地域協働型の磯焼け対策の事業化 |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | |
| 発表会 | 土木学会論文集B3（海洋開発）特集号Vol.69、No.2 |
| 誌名（No./号数） | |
| 発表年月日 | 2013/06/27 ～ 2013/06/28 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
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| 水産土木チーム | 佐藤 仁（SATOH Jin） |
| 水産土木チーム | 山本 潤（YAMAMOTO Jun） |
| 水産土木チーム | 岡元 節雄（OKAMOTO Setsuo） |
| 北海道開発局小樽港湾事務所 | 工藤 博文（KUDO Hirofumi） |
| 北海道開発局小樽港湾事務所 | 今林 弘（IMABAYASHI Hiroshi） |
| 日本データーサービス（株） | 黄金崎清人（KOGANEZAKI Kiyoto） |
| 北海道大学工学部 | 渡辺 航希（WATANABE Koki） |
| 北海道大学大学院工学研究院 | 山下 俊彦（YAMASHITA Toshihiko） |
| 抄録 |
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| 北海道の日本海沿岸では，栄養塩の乏しい海域特性及び冬季の水温上昇に伴うウニの食害に起因する磯焼けが発生しており，磯根漁業に深刻な影響を与えている．磯焼け対策については，各地で様々な手法で実施されているが，藻場の維持回復が限定的で，かつ持続性が確保できないケースが多く見られる．[*]本論文は，環境共生機能を付加しながらも磯焼けの影響を強く受けている沿岸構造物の改良を含む磯焼け対策施設の計画，整備手法並びに効果の検証方法について検討した．その結果，海域環境に応じた嵩上げ改良、海中林造成、ウニ密度管理手法を立案した．また，これら施設の構造設計に関わる条件設定に順応的管理手法を導入し，施工時における地域協働も活用した総合的な磯焼け対策事業を構築した． |
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