河川事業を行う場合、流況や河床変動あるいは河岸浸食等の現況把握や予測を行い、洪水流が安全に流下するよう計画を立案している。このための必要性から、従来より流れや河道変化の検討が実験室レベルにおいて行われ、かなりの程度まで河道内に生起するであろう現象を予測することができるようになった。しかしながら、実験室レベルで確認されている現象が実際の河道内で起きているかどうかを確認することが必要である。木下らは、従来より現地観測により数々の現象を確認するだけでなく、実験室では観測されなかった現象についても観測し、現地調査の重要性を示してきた。また、開発土木研究所においても竹本らを中心として、石狩川としては既往最大の洪水である昭和56年8月洪水において数々の現地観測を行い、その後の河道計画立案に対して貴重なデータを提供している。このように現地観測は河川事業の礎としての役割を担っているにもかかわらず、その観測手法は旧態然としているのが実状である。また、洪水発生時には、対応しなければならない事が数多くあり、ある特定の観測に関して力を集中して注ぐことはできない。洪水時の流れや河道形状のデータ収集は非常に有益なものとなるにもかかわらず、従来の方法では、機動性、費用の面から制約を受け、現地での詳細な観測を行うことは困難であった。これらのことから、特に少人数で機動性に富み、費用もそれほど多くかけないで、現地観測を行う方法を開発することを念頭において現地河川で流速、及び、河床波の観測を行い、その手法及び問題点等の検討を行った。 |