| 貸物の取り扱い量の増大に伴って港湾の施設の拡充がはかられているが、それに応じて新たな問題も発生している。とりわけ、外郭施設が整備され、係留施設が直立壁となることによって水域施設内における多重反射による静穏性の悪化が懸念されている。そのため、港内の施設を低反射構造とする方法が取られ、各種消波構造が開発され施工されてきている。その中でも直積消波ブロック構造は船舶の航行への支障が少なく、しかも、着船できることから岸壁などに広く用いられている。また、直積消波ブロック構造は施工が簡単であることから、小港湾や漁港などで用いられることが多く、経済性の面からも比較的波高の小さな場所で防波堤として用いられることも多い。しかしながら、直積消波ブロックは様々な種類があり、当該構造の耐波設計法に関しては水理機構が複雑であることから、十分に確立されたものはなく、作用波圧の算定にあたっても、合田式、広井式、サンフルー式などに波圧低減率λを導入して行っているのが現状である。このような背景から、土木試験所港湾研究室では当該構造に関する実験的研究を行ってきている。特に、第3報においてマウンド高やブロック段数を変化させ、衝撃砕波の発生する場合での安定性について検討し、マウンドが高い場合については比較的堤体は安定を保っていたことから、設計にあたっては静水面付近にのみブロックを使用し、下部はプレパックドコンクリートによる構造の可能性も示唆したところである。しかしながら、既設計例によれば、マウンドがなく、床版をプレパックドコンクリートで施工している例もあり、また、その高さも直積消波ブロック1個以上となっている例も見られる。したがって、本報では、堤体直立部すべてにわたってブロックを用いることのない場合、例えば、マウンドがあり床版厚が比較的厚い場合や岩盤上に注入コンクリートを打ち込み、その上に、ブロックを積み上げた構造形式の安定性に関する水理模型実験を行い、さらに、岩盤上に注入コンクリートを打ち込み、その上に、ブロックを積み上げた構造形式についての反射率実験を行ったので、それらの結果について報告するものである。 |
