港湾計画は、地域の様々な要請を受け、また、経済的及び社会的条件を考慮しつつ策定される。港湾計画では、その目標年次における港湾の能力及び規模を設定しなければならないが、その設定における検討項目として最も重要であるのが港湾取扱貨物である。将来の港の規模すなわち係留施設や水域施設等の規模は、将来の取扱貨物量に密接に関係しており、その多少が港の規模を決定すると言っても過言ではない。北海道における港湾取扱貨物量は、全国のおよそ5%を占め北海道の産業経済を支えている。かつては石炭や木材などの取扱いが主であったが、今ではフェリーや石油類などが大宗貨物となっている。また、現在は産業構造の変化が進んでおり、それに伴って今後も港湾での取扱品目が変わっていくものと考えられる。このような港湾取扱貨物の質的及び量的変化は、前述のとおり将来の北海道における港湾の能力及び規模を左右するものである。これらの状況にあって、今後の港湾整備にあたっては、その変化を的確に把握していく必要があろう。そこで以下では、今後の港湾計画の策定における基礎資料に資することを目的として、今までの北海道における港湾取扱貨物の特徴を時系列的に捉えるとともに、今後の動向についても検討を加えることとする。 |