凍上対策の置き換え深さは、アスファルト舗装要綱でも「経験的にわかっている場合はその値をそのまま採用し、わからない場合は実測や気象データから求めた、理論最大凍結深さの70%の値を置き換え深さとする」となっている。即ち、経験値を優先しており、北海道開発局の場合、理論よりも工事が先行していた関係もあって、まさしく経験を踏まえながら進行したので、理論値よりも小さい場合が多い。勿論、理論値よりも小さいからといっても、水、土質条件が揃わなければ、大きな凍上被害は生じない、例えば、海岸沿いの砂路床地区では、小さな置き換えですむであろう。それが「経験」であり「経済工法」である。本文の目的は、一般道路に対する設計基準の見直しにあるのではない。部分的にせよ慢性的に凍上被害を繰り返す地区の対策のための大まかな資料とすることにある。これには別途、実害地区を調査して、更に該当地区を狭める必要がある。もうひとつは、さらに高い規格の道路建設の際の資料とすることである。一般道路は、現行の置き換え深さで、一部を除いては大概の凍上被害は防止できる経済的な断面となっている。今後、その規模を地区、部分に下げて、比較的細部のきめの細い凍上対策を進める必要がある。その場合でも、勿論、他の手法例えば排水系統の整備、追加によって対応できることもあろう。また盛土地区より、切土地区の水位は一般に高く、両者の置き換え深さは変えてしかるべきであろう。こういう検討をするには、まず、望ましい置き換え深さと現況の違いを把握することが、その第一段階なのである。 |