| 港湾、漁港、あるいは海岸施設を建設してゆく上で、その海域の波浪特性を把握することは、計画、設計、および施工の各段階で最も重要な問題の一つになっている。北海道沿岸海域はマクロに見ると、太平洋、日本海、および、オホーツク海という、その波浪特性が大きく異なる海域に大別される。これらの海域の波浪特性、特にどのような異状気象状態の時にどのような異常海象が誘発されるかを定性的にでも掌握しておけば、施設の建設を進めてゆくうえで、極めて有意義な判断材料を有することになる。そこで、まず本報告では、気象擾乱をいくつかの型に分類し、各海域の代表的な港湾について、気象擾乱と波高の関係について整理を行った。一方、これまでの施設の建設上必要な波浪緒元を決定する場合を考えてみると、気象天気図を用いた波浪推算が、その有力な手法として用いられてきているが、近年、-50m水深の波高計の設置による深海域の波浪観測データーの蓄積により、直接その海域の沖波と考えられる波浪緒元を得ることが可能になりつつある。しかし、これら大水深波高計による波浪観測が始まってからの日は浅く、設計波の決定に使用するのには未だ観測期間が十分でなく、また、波高計の設置位置から遠い港の数も多く、このような状況から、今後も気象天気図による波浪推算が、これらの観測結果と並行して使用されてゆくものと考えられる。ここでは、波浪推算の精度の向上を図ることを目的とし、異常海象時の波浪観測結果との整合性に着目して、波浪推算に用いる海上風補正係数の妥当な値について検討することで、各海域の波浪特性の把握を試みた。 |
