| 作成年度 | 1985年度 |
|---|---|
| 論文名 | 新千歳空港アクセス交通機関分担に関する基礎調査について |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | 昭和59年度(G-4) |
| 発表会 | 昭和59年度技術研究発表会 |
| 誌名（No./号数） | 昭和59年度技術研究発表会 |
| 発表年月日 | 1985/09/01 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
|---|---|
| 大野元 | |
| 宮地陽輔 |
| 抄録 |
|---|
| 北海道の空の玄関である千歳空港は、昭和59年の年間旅客数800万人を数え、国内旅客では日本で第3位の大規模空港であり、北海道の国際化空港としても重要な役割を果たしている。しかし、千歳空港の航空需要は年々増加し、現在の千歳空港は自衛隊の共用飛行場でもあるため、近い将来、その容量が限界にくると考えられている。このため昭和49年度から現在の空港の東側に最終需要2，400万人程度の新千歳空港の建設が進められている。このような大規模空港においては、空港内での輸送の円滑さを確保することが空港の機能を発揮させるために重要となる。しかし、従来の需要予測では、空港アクセスに関して現状の機関分担率を用いる方法や原単位による方法などを用いているため、空港内の交通施設の配置などによる旅客移動を予測することは困難であった。このため、今回、時間価値の変化や交通機関などのサービス水準の向上を取り入れた需要予測を行うこととし、空港内の交通施設配置についても何ケースか想定し、ケースごとのアクセス交通需要を予測し、空港内交通施設の容量チェックを行った。本報告はこれらの需要予測の手法及び結果を述べるものである。 |
| このサイトで提供される情報には、ＰＤＦファイルが使われています。ＰＤＦファイルをご覧頂くにはAdobeReaderが必要です、「Get AdobeReader」をクリックしてダウンロードしてください。 |  |
