| 我国の稲作は生産過剰が続き、昭和46年度から生産調整施策が、昭和53年度からは水田利用再編対策が実施され、米の需結均衡化が推進されている。一方、米以外の穀類自給率は昭和35年度では約80%であったものが、昭和52年度には40%と著しく低下している。このような状況から、米需給の均衡化および食糧白給率の向上(特に畑作物の生産増)が強く要求され、また、貴重な土地資源の高度有効利用の観点から耕地の汎用化が重要な課題となっている。汎用化を検討するにあたっては、まず土壌の乾湿状況を把握しておかなければならないが、従来手法で広域にわたって調査ずるには多大な労力と経費・時間を必要とする。したがって広域を対象とする場合には、リモートセンシング技術の利用が有効であろうと考えられる。前報で、低湿地(石狩郡当別町太美)の耕地2700ha余りを対象として、広義でのリモートセンシング技術である空中写真判読を主体とした乾湿区分について報告した。その結果、現地調査データを加味しない空中写真のみによる判読ではあるが、乾湿区分と地形との関連が深く、また、土嬢区分と乾湿区分の関連は土地改良の進展により乏しくなっていると推定された。そこで今回は、同一地域を理地調査し、その結果と写真判読による乾湿区分とを比較しリモートセンシング技術利用の有用性を検討した。 |
