| 作成年度 | 1979年度 |
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| 論文名 | 寒冷地の農用地造成における土壌改良の資材および施工方法について(第2報) |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | 昭和54年度(E-2) |
| 発表会 | 昭和54年度技術研究発表 |
| 誌名（No./号数） | 昭和54年度技術研究発表 |
| 発表年月日 | 1980/02/22 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
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| 石渡輝夫 | |
| 矢野義治 | |
| 宮本務 |
| 抄録 |
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| 農用地造成時の土壌改良工は、農地開発事業と草地開発事業で、土壌改良資材(土改材)の土壌との混和深や、土改材の種類において異なる点がある。草地開発事業には、施肥播種作業まで含まれるが、秋期以降の播種作業は行われない。このため、草地開発事業では現在、秋期以降の土壌改良工は行われない。現在、燐酸資材と炭酸カルシウム(炭カル)は、ほぼ同時に施用されるが、土壌化学的には、燐酸資材施用前の炭カル施用が好ましいと一部にいわれている。そこで、土改材と土壌との混和深や、土改材の種類および施用時期について検討を行うため、昭和53年度より草地開発事業中札内地区南札内団地において、試験を開始した。昭和54年度は、土改材の未施用区に土改材を施用後、全区に施肥播種した。そして、牧草収量と土壌化学性を調査した。 |
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