| -土壌酸性に関する研究の発展-日本における土壌酸性に関する研究の歴史は古く約60年前に大工原銀太郎博士、大杉繁博士らにより、原因および性質分布などの調査研究がおこなわれた。この研究成果に基づき酸性土壌の改良対策がうちたてられるなど輝かしい業績を次々に発表し、世界に日本土壌学の名声を高めた。こられの研究成果は農業政策にも取り込まれてきた。例えば、戦後の昭和22年に始められた低位生産地改良の諸事業および開拓地土壌調査事業における不良地の一つである酸性土壌地の改良が補助事業としておこなわれ、こられが現在まで種々の事業に受け継れている。戦後の食糧増産を急務としたときの農林省の企画者らは、大工原博士らによる研究成果により酸性土壌の改良対策は十分に事業として農業行政に取り入れても矛盾は生じないだけの基礎的研究はなされていると判定していたようである。ところが各地の酸性土壌地帯で大工原酸度の測定およびそれにもどづく石灰施用を行ったが、栽培試験においても目標通り収量をあげることもできず、実際に施用した後地のpHを測定しても矯正目標に到達しなかったと言う報告がされており、当時土壌肥料学の分野で再び土壌酸性の研究が脚光をあびた。昭和22年から28年にわたる研究の大きな収穫に「石灰所要量の算定方法の改良」がある。すなわち従来は、大工原酸度法で施用量を算出していたものを、土壌の緩衝能を測定しそれから所要量を求める中和曲線法を採用するなどの大きな発展がみられた。そして土壌の緩衝測定法により求めた石灰所要量を施用した場合の作物栽培試験においても、従来の大工原酸度法で施用した場合よりも良い結果をあげてきた。当時は前述したように食糧増産の時代で酸性矯正においても栽培試験で良い成績をあげた方法が正しいと考えられた。そして昭和28年からの諸事業における酸性矯正の為の石灰所要量は、緩衝能を測定しそれに基づき算出する方法が採用されてきた。ところが昭和45年頃から再び土壌の酸性矯正が問題にされてきた。問題となった点は改良目標にみあう石灰を施用しているはずなのに実際に施工後の土壌のpHを測定しても目標通りpHが矯正されていないということであった。そしてこれら原因の究明および対策が、事業実施機関で早急に解決されなければらない事項としてあがってきた。それこそ土壌肥料の分野で度々論じられた土壌酸性問題であるが、今一度問題点の整理とその原因の解明をせまられたのである。ところがわが国の土壌中に含まれている石灰の量は、諸外国に比べ著しく少ない。それはアメリカ1.306%、イギリス3.833%、フランス4.065%に対し、わが国は僅かに0.629%である。その上温暖湿潤気候帯にあるから雨が多く、土壌からの溶脱が激しく絶えず土壌の酸性化が進展する状態にある。したがって、たとえ適量の石灰を施用しても一時的に酸性を矯正してもその後の肥培管理が適切でなければ数年にして酸性化が促進される。ところで今まで日本農業においては、酸性土壌にあまり深い関心がはらわれていないようであった。これは日本の農業が稲作主体のものであったからである。すなわち稲は酸性に強い作物でありかなりの酸性においても良好に生育するからである。しかし北海道の農業は畑作が中心であり、土壌の酸性問題には関心が深く、すでに明治末期から大正にかけて多くの調査研究がなされている。例えば「石灰要量検定法の比較調査」「酸性土壌矯正試験」などが大正年間におこなわれているが、これらのテーマは今日にも通用するものである。一方農業指導面でも先駆的なものがみられる。例えば昭和9年に道庁経済部長名で「石灰施用指導奨励方針に関する件」として通達が出されている。このように北海道では土壌酸性に関して研究調査の分野のみでなく農業行政の面でも古い伝統を持っている。これらの過去の輝かしい研究の成果をふまえて、北海道開発局の農業部門が三度土壌の酸性問題に取り組んだのである。本報告は過去3年間の土壌改良工法に関する調査研究の成果を述べるとともに昭和48年度におこなったものについて報告する。 |
