| 北海道の道路建設において、最も大きな技術上の問題の一つに凍上対策があり、この問題の解明は、寒地舗装道路の路体構造を合理的に決定する上の鍵となっている。現在北海道においてとられている舗装道路の凍上対策は置換工法であり、この場合の路体構造は、一般に凍上対策路盤・基層・表層等から成るが、開発局道路工事設計基準によれば、路体の総厚は凍結深度および路床支持力の双方を基準として定めることになっている。しかし現在は路床支持力との関連において路体の総厚を具体的に明示したものがなく、もっぱら凍結深度のみによってこれを定めている。また材料については道路構造上の機能から、地方産出材料の性状を勘案して区分使用され、特に凍上対策路盤材料に対しては難凍上性という条件からその品質を厳しく仕様している。表層工種も、現行程度の路体厚では完全に路床の凍上を防止することができないので、自愈性のある可焼性の舗装が有利であると考えられ、また一面凍上対策路盤の築造によって焼性舗装に必要な路盤支持力が得られるという経験的事実に基づいて現在アスファルト舗装が広く採用されている。また、これまでの経験では施工時に最終的に得られる路盤支持力は仕様基準値を上廻っていることが解っている。 しかし支持力は季節的な変動をするものであり、特に本道においては路床の凍上融解に基因する路盤支持力の低下は無視できないものがあり、融解時にどの程度の支持力を確保することができるかということを確認する必要がある。本要望課題は、将来の交通量増加をも考慮して必要な路体構造を決定するための基礎資料を得る目的で、現行の路体構造と支持力の関係を調査するため昭和38年度から継続して調査を行なっているものである。本課題について昭和39年度調査結果の報告があった建設部と調査実施箇所は次のとおりである。 |
