| 当局が設計、施工監理する鉄筋コンクリート造建築物の鉄筋の加工組立は、北海道開発局営繕部、昭和42年4月、鉄筋コンクリート配筋基準によって行なわれるので、設計図書には骨組の伏図、配筋リスト、矩計を添付するにとどめ、鉄筋末端の仕口、定着および継手の長さ、位置などの細部は省略するのを慣例としている。工事現場においては、前記基準および図面を参照し充分時間をかけて配筋計画を行ない、その時点で入手できる定尺棒鋼の中から最も経済的な組合せを選択し、施工図を画き、これにもどづいて鉄筋を発注するのが一般の順序のようである。しかし、請負工事の入札を目的とする、いわゆる積算の段階では時間的制約のもとで現場におけるような配筋計画を行なうことは一般に困難である。たとえば、はりの鉄筋の末端を定着とするか、引き通しとするか、その得失。またいかなる定尺棒鋼を組合せることが、配筋基準の範囲内で継手を最小とし得るか。これらの問題について充分検討する時間的余裕がないのが普通であろう。このため、鉄筋の積算としては、次のように略算的な方法が見受けられる。(a)鉄筋の延長を拾い、定着、継手の仕口分として、ある乗率をかける。(b)鉄筋の延長を拾い、定着、継手の仕口分を加える。(c)鉄筋を1本拾いする。などである。(a)については、いかなるスパン割、スパン長さのついて、これに適合するような一定乗率がありうるか。(b)については、どのようなスパン割、スパン長さのときに、どのように仕口を計上すればよいか合理的な基準があるか。(c)については、棒鋼定尺をどのように合理的に選択し組合せるか。などの問題がある。これらは、いずれも棒鋼の定尺を決定することが先決すべき問題であり、これを合理的に解決する必要がある。この課題では、これらの問題に基準を与え、さらに数表を用意し、鉄筋の積算について簡易化を図ろうとするものである。 |
