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 表面含浸材を施工したコンクリートの塩化物イオンの拡散予測に関する基礎的検討

作成年度 2007年度
論文名 表面含浸材を施工したコンクリートの塩化物イオンの拡散予測に関する基礎的検討
論文名(和訳)
論文副題 平成19年度(コ-15)
発表会 平成19年度技術研究発表会
誌名(No./号数) 平成19年度技術研究発表会
発表年月日 2008/02/01
所属研究室/機関名 著者名(英名)
耐寒材料チーム遠藤 裕丈(ENDOH Hirotake)
耐寒材料チーム田口 史雄(TAGUCHI Fumio)
北海道開発局 建設部 道路維持課小野 俊博(ONO Toshihiro)
抄録
近年、耐久性の低下に伴い、補修・更新を必要とするコンクリート構造物は増加傾向にある。積雪寒冷地のコンクリート構造物は特に凍害および凍害・塩害の複合劣化を受けやすい厳しい環境下におかれていることから、補修・更新費の増大が予想されている。このことから、事後的な維持管理から予防保全的な維持管理への転換や構造物の延命化を図って補修・更新費を最小化させる等、ライフサイクルコストに配慮した検討が一層強く求められており、コンクリート構造物の合理的・効率的な維持管理は道路行政における重要な課題である。凍害および凍害・塩害の複合劣化を抑制する技術はいくつかあるが、その一つに、シラン系表面含浸材による対策工がある。これは、吸水抑制効果を発揮する材料をコンクリートの表層に含浸させ、水や塩分等の劣化因子の浸透を抑制することで部材の延命化を図る工法である。この材料の特徴として、①材工費が比較的安価で施工が容易である、②材料が無色透明のため構造物の美観が損なわれず、施工後も表面の状況を観察できる、③浸透性の材料であるためコンクリート内部では紫外線劣化がほとんどない、④被覆材とは異なり水蒸気透過性が付与されるため、コンクリート内部に滞留する水分に起因する劣化の抑制が期待できる、等が挙げられる。このようなことから、北海道開発局の管轄橋梁における平成18、19年度の本工法の施工件数は約140橋、施工面積は地覆や剛性防護柵を中心に約29,000m2に及んでおり、対策工の一つとして広く普及しつつある。さらに、2005年4月に表面保護工法設計施工指針(案)の発刊、2007年4月に北海道開発局道路設計要領への「道路橋での表面含浸材の適用にあたっての留意事項」の収録等、規準類の整備も進められている。一方、耐久性の照査に関しては、室内試験における初期性能の評価や現場での実績等を参考に、大まかな見通しを立てて対応しているのが現状である。このため、実際の環境下における耐久性の照査に関しては、定量的に評価できていない状況にあり、寒冷地における合理的な耐久設計の実現に向けて、照査手法の整備が求められている。本研究では、耐久性の照査手法の確立に向けた検討の一環として、シラン系表面含浸材を施工したコンクリートの塩化物イオンの拡散予測に関して基礎的な検討を行ったので、その結果を報告する。
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