| 港湾・漁港において新たに構造物を建設すると、流況や波当たりが変化して地形を含む周辺の自然環境に何らかの影響を及ぼす。水産の立場から見ると、例えば構造物が魚類の回遊ルートを阻害したり水産生物の生息に望ましくない環境を作り出すこともあるが、一般的には時間の経過とともに構造物に海藻類が付着し、構造物によって出来る遮蔽域に貝類などが増えたり稚魚が休憩するなどのプラス効果が生ずることは古くから知られていた。北海道開発局では、沿岸域の自然環境保全に配慮した港湾・漁港整備を行うため構造物と水産生物の関係に関する数多くの現地調和を行ってきており、得られた知見を事業に反映させるよう努力してきた。環境共生型構造物はこれまでの取り組みの延長線上にあるもので、自然環境に配慮した機能を積極的に付加することによって水産環境および周辺環境に関するプラス効果を意図的に創出しようとするものである。長期的には、点在する港湾・漁港で自然環境に配慮した創意工夫を凝らすことによって、望ましい自然環境を点から線へ、さらに線から面へと広げていく端緒となることを期待するものである。平成7年度(1995)から標記テーマで研究を進めて来ているが、第一報では現地調査結果に基づいて構造物と生物の関わりについて整理し、構造物開発の方向性について検討を行った。第二報では、港内の海水交換を促進するために開発された有孔堤の水理模型実験および現地実証試験から構造物の水理特性と設計法の考え方を報告した。第三報では現地で試行的に行われている環境共生型構造物を体系的に整理し、その成果をモニタリングして今後の問題点や課題について検討を加えた。本報は、これまでの成果に基づいて環境共生型沿岸構造物を事業化するにあたっての視点や考え方を総括し、構造形式として多用されることが想定される傾斜堤に環境共生機能を付加した場合の設計法を水理模型実験結果に基づいて報告するものである。環境共生機能については様々なアイディアが考えられ、特に水産生物を対象とする場合には地域特性が強いこともあってその効果や構造面での検討の幅はさらに広がる。その意味では、本研究課題は引き続き取り組むべき内容を多々有しているが、本報の総括によって本研究課題の取り敢えずの区切りとする。 |
