シンボルマーク独立行政法人土木研究所 寒地土木研究所

論文・刊行物検索

詳細情報

 バイオガス中硫化水素の生物的除去(脱硫)の試験

作成年度 2004年度
論文名 バイオガス中硫化水素の生物的除去(脱硫)の試験
論文名(和訳)
論文副題
発表会
誌名(No./号数) 北海道開発土木研究所月報 第620号
発表年月日 2005/01/01
所属研究室/機関名 著者名(英名)
土壌保全研究室石田 哲也(ISHIDA Tetsuya)
大成建設株式会社 エンジニアリング本部大原 孝彦(OHARA Takahiko)
土壌保全研究室大日方 裕(OBINATA Yutaka)
土壌保全研究室石渡 輝夫(ISHIWATA Teruo)
株式会社 ドーコン 農業部舘山 留男(TATEYAMA Tomeo)
株式会社 ドーコン 農業部樺沢 雅之(KABASAWA Masayuki)
株式会社 ドーコン 農業部和田 洋之(WADA Hiryoyuki)
抄録
別海バイオガスプラントでは湿式ガスホルダーがバイオガス中の硫化水素を微生物的に除去する生物脱硫の機能も担っているが、 機能発揮が不十分な事があった。 1) 湿式ガスホルダーでのバイオガス流入口と流出口は当初、 近接していたが、 その時に空気混入量を0~4%で変更しても生物脱硫の顕著な改善効果は認められなかった。 2) 湿式ガスホルダーの流出口の位置を流入口に対向するように移動し、 湿式ガスホルダー内でのバイオガスの滞留時間を長くした。 これにより空気混入率が6~9%の範囲で、 生物脱硫率は低い時もあるが、 約80%まで高めることもできた。 今後、 生物脱硫率が低い時の原因解明が必要である。 3) 施設内に設置した小規模な担体式生物脱硫試験装置では温度を38℃に保持し、 空気混入率が5~8%の時に、 約80%の安定した生物脱硫率が達成された。 4) 湿式ガスホルダーは断熱処理がされていないが、 冬季にはホルダー内の温度は最低でも18℃程度に保たれていた。 しかし、 このことが生物脱硫率が高くならない一要因である可能性は否定できない。 また、 湿式ガスホルダーではイオウ酸化細菌の棲息する面積が充分でなく、 これも生物脱硫率が高まらない要因と考えられた。 5) 脱硫経費に関して、 生物脱硫施設を併設し機能させる方が酸化鉄脱硫単独の場合よりも安価であると試算された。 前者の脱硫法ではイオウ資源の循環がなされる事もあり、 生物脱硫を十分に機能させる事が望ましい。
本文表示
このサイトで提供される情報には、PDFファイルが使われています。PDFファイルをご覧頂くにはAdobeReaderが必要です、「Get AdobeReader」をクリックしてダウンロードしてください。 AdobeReaderダウンロード
ページの先頭へ

この画面を閉じる

© 2023 Civil Engineering Research Institute for Cold Region, All rights reserved.