| 作成年度 | 1997年度 |
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| 論文名 | 地理情報システムを活用したアクセシビリティの分析に関する研究 |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | |
| 発表会 | 土木学会北海道支部年次技術研究発表会 |
| 誌名（No./号数） | |
| 発表年月日 | 1998/02/07 ～ 1998/02/08 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
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| 北海道開発コンサルタント㈱ | 長岡 修（NAGAOKA Osamu） |
| 北海道開発コンサルタント㈱ | 浦田 康滋（URATA Yasushige） |
| 交通研究室 | 下條 晃裕（SHIMOJO Akihiro） |
| 交通研究室 | 高木 秀貴（TAKAGI Hideki） |
| 抄録 |
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| 本文は、市販の地理情報システムを用いて北海道における昭和40年代、現在及び高規格幹線道路整備時におけるアクセシビリティの水準を地方中枢・中核都市圏への到達時間をアクセシビリティ値として道路整備効果を計測したものである。[*]昭和40年代と現在を比較すれば、日常の生活活動の周遊圏である人口10万人未満の都市へのアクセシビリティには大差がなく、それ以上の都市へのアクセシビリティは向上している。その原因は高速道路の整備による時間短縮効果のほか地域の人口分布の変化も寄与していると思われる。また、現在の人口分布パターンを与件として高規格幹線道路の整備が全道に行き渡った場合、地方中枢・中核都市圏への到達圏は、中枢都市圏では完成4車線でも150分、地方中核都市へは90分となり、全国的な目標である地方中枢都市圏まで2時間、地方中核都市まで1時間の目標値より大きく下回る結果となった。一方、人口10万人以下の都市へのアクセシビリティが大きく向上しているが、暫定2車線で整備した場合には、大きなアクセシビリティの改善効果が認められないことが明らかになった。 |
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