| 作成年度 | 2022年度 |
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| 論文名 | 地盤変動を考慮した沿岸域の海面水位上昇量の分析方法 |
| 論文名（和訳） | |
| 論文副題 | |
| 発表会 | |
| 誌名（No./号数） | 土木学会論文集B３（海洋開発） |
| 発表年月日 | 2022/06/29 ～ 2022/07/01 |
| 所属研究室／機関名 | 著者名（英名） |
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| 北日本港湾コンサルタント(株) | 野村 明弘（Akihiro NOMURA） |
| 北日本港湾コンサルタント(株) | 石川 浩希（Hiroki ISHIKAWA） |
| 北日本港湾コンサルタント(株) | 佐藤 典之（Noriyuki SATO） |
| 国土交通省北海道開発局 | 早川 哲也（Tetsuya HAYAKAWA） |
| 寒地土木研究所 | 岩﨑 慎介（Shinsuke IWASAKI） |
| 寒地土木研究所 | 大塚 淳一（Junichi OTSUKA） |
| 京都大学 | 森 信人（Nobuhito MORI） |
| 北海道大学 | 渡部 靖憲（Yasunori WATANABE） |
| 抄録 |
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| 気候変動による海面水位の上昇に対して沿岸域の適応策を検討するためには，各種数値モデルにより将来予測を行う必要がある一方，その地域的変化の妥当性は潮位観測記録によって確認される必要がある.しかし，テクトニクス等により潮位計の設置地盤が海面水位と同程度あるいはそれ以上に変動する場合があり，海面上昇の評価にあたって地盤変動の影響を適切に考慮する必要がある.本研究では地盤変動の影響を大きく受けている北海道沿岸の潮位 観測について，国土地理院の電子基準点のデータから地盤変動の補正方法を整理し，海面水位の経年変化の分析と将来推計を実施する.その結果，16地点で海面水位の経年変化が評価可能となり，2°C上昇シナリオによる将来予測の経年変化と概ね一致した. |
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