| 発表年月日 | 論文等名 | 著者 | 発表先 |
|---|---|---|---|
| 98年11月25日 | 環境共生型構造物の建設と藻場造成量予測手法の研究 | 北原 繁志（水産土木研究室）／伊藤 公人（水産土木研究室）／谷野 賢二（北海道東海大学）／佐々木 秀郎（北海道開発局港湾部）／桑原 伸司（北日本港湾コンサルタント（株）） | テクノオーシャン ’98 |
| 98年11月25日 | 環境共生型構造物の建設と藻場造成量予測手法の研究 | 北原 繁志（水産土木研究室）／谷野 賢二（北海道東海大学）／伊藤 公人（水産土木研究室）／佐々木 秀郎（北海道開発局港湾部）／桑原 伸司（北日本港湾コンサルタント（株）） | テクノオーシャン ’98 |
| 05年02月01日 | 環境共生型防波堤の検証について-藻類生育場としての中間評価- | 中島 秀行（網走開発建設部網走港湾事務所）／斉藤 賢悦（網走開発建設部網走港湾事務所）／松本 隆一（網走開発建設部網走港湾事務所） | 平成16年度技術研究発表会 |
| 93年07月20日 | 環境問題で思うこと | 林 信雄（元開発土木研究所長 現（財）北海道河川防災研究センター常務理事） | 開発土木研究所月報第482号 |
| 08年08月28日 | 環境因子と実構造物の凍害劣化との関連性 | 林田 宏（耐寒材料チーム）／田口 史雄（耐寒材料チーム）／遠藤 裕丈（耐寒材料チーム）／草間 祥吾（耐寒材料チーム） | 「コンクリートの凍結融解抵抗性の評価方法」委員会報告書、pp.249 -256 、2008.8 |
| 01年11月01日 | 環境影響を考慮したスパイクタイヤ規制の経済評価 | 浅野 基樹（交通研究室）／田邊 慎太郎（北海道開発技術センター）／原 文宏（北海道開発技術センター）／横山 真吾（地域科学研究所） | 第17回寒地技術シンポジウム |
| 00年02月01日 | 環境整備に関する便益評価について | 矢部浩規 | 平成11年度技術研究発表会 |
| 99年01月01日 | 環境整備に関する経済評価手法について | 矢部 浩規（開発土木研究所 河川研究室） | 北海道開発局技術研究発表会 |
| 99年01月01日 | 環境整備に関する経済評価手法について | 矢部 浩規（開発土木研究所 河川研究室） | 北海道開発局技術研究発表会 |
| 00年02月01日 | 環境整備事業の経済評価について-忠別川東聖地区におけるCVM調査報告- | 菊谷智孝／正木孝治／石井克英 | 平成11年度技術研究発表会 |
| 14年10月31日 | 環境条件の変遷を考慮した凍害予測に関する基礎的研究 | 遠藤 裕丈（耐寒材料チーム）／島多 昭典（耐寒材料チーム）／川村 浩二（寒地技術推進室） | 第14回コンクリート構造物の補修、補強、アップグレードシンポジウム |
| 92年01月20日 | 環境林について | 開発土木研究所月報第464号 | |
| 05年12月01日 | 環境調和型沿岸構造物における藻場機能の創出に向けて | 坂井 洋平（港湾研究室）／山本 泰司（港湾研究室）／窪内 篤（港湾研究室） | 第42回環境工学研究フォーラム |
| 11年11月01日 | 環境都市稚内におけるラウンドアバウト導入に向けた検討 | 武本 東（寒地交通チーム）／相原 哲哉（稚内市役所）／北浜 宣治（稚内市役所） | 第29回日本道路会議 |
| 22年02月14日 | 環境ＤＮＡを利用したダム湖に生息するサケ科魚類の行動実態把握の基礎的研究 （P229～234） | 山本 遥輝（札幌開発建設部 雨竜川ダム調査事業所）／南 尚志（（未記入））／長原 寛（（未記入）） | 第65回（2021年度）北海道開発技術研究発表会 |
| 58年09月01日 | 瓦斯配管法について | 許士勝夫 | 昭和32年度技術研究発表会 |
| 90年01月01日 | 生きるための破壊 | 開発土木研究所月報440号 | |
| 05年02月01日 | 生コンの管理値について | 小尾 稔（材料研究室） | 北海道開発土木研究所月報 第621号 |
| 14年06月26日 | 生分解性素材を用いた磯焼け海域での海藻育成と藻食性動物への給餌手法の開発 | 佐藤 仁（水産土木チーム）／岡元 節雄（水産土木チーム）／関口 浩二（寒冷沿岸域チーム）／本松敬一郎（日本データーサービス株式会社）／黄金崎清人（日本データーサービス株式会社）／山本 潤（（独法）水産総合研究センター水産工学研究所）／山下俊彦（北海道大学教授大学院工学研究院） | 土木学会論文集 B3 （海洋開発）特集号（ Vol. 70 ,No.2） |
| 94年09月20日 | 生態を考慮したウニ養殖場の設計について | 開発土木研究所月報第496号 |
